文部科学省も「比較表」開示
「英語」という言語に関するあらゆるデータを扱うことを目的とした「History of English」というメディアがある。
ここに、実に興味深い記事が掲載されている。「How Many People in Japan Speak English?」だ。この記事によれば、日本で流暢な英語（CEFRのB2-C1レベル）を話す英語話者は全体の2％以下と考えられている。


これは、アジアでは15位、世界ランキングとしては87位。一般的には、英語圏の大学入学基準がB2以上であることが知られている（大学によってはC1レベルが要求されることもある）。つまり、日本にいる英語話者のうち、英語圏の大学に入学できる（もしくはそれ以上）レベルの英語力を持つ人は人口の2%以下である、ということになる。
CEFRとは、英検やTOEICで語られることの多い日本国内の英語力を測る環境では馴染みが薄いかもしれないが、文部科学省も英語の各資格とCEFRとの比較表を公表している。

B2で英検準1級から1級相当レベル、C1は1級相当、最上位のC2だと英検では対応していない高いレベルになる。TOEICでいうと、(Listening & Reading テストの場合)900点は英検で準1級以上、CEFRで換算するとB2相当となる。
つまり、英検準1級もしくはTOEIC 900点以上相当の英語でコミュニケーションすることができる人が2%ということになる。


一方で、この記事の結論部分では、大多数の日本人が流暢な英語は話さないが、多くの人が基本的な英語の語彙やフレーズはわかる、と言及。日本人のうち20〜30パーセントが英語で会話ができる、もしくはそれ以上のレベルの英語能力を有しており、その多くが30歳以下であるとしている。ただ、これらの英語話者のほとんどが上記のB2からC1レベルの「流暢な英語を話すレベル」ではなく、B1（中級）レベルであるという。

B1レベルの人が英語を話す時にどんなことが可能かというと、「自身が馴染みのあるトピックについて、スタンダードでクリアな表現における主要なポイントを把握できる」「食事を注文したり、道を尋ねたり、自己紹介をしたりする」「英語が話されている国や地域を旅行する際に大体の状況で対応できる」などが挙げられる。
CEFRのB2は英語圏の大学に入学できるレベルであることを鑑みるに、B1からB2、レベルが1つ上がるだけで英語力にかなりの違いがある。一説によると、CEFRで一つレベルを上げるには少なくとも数百時間の学習が必要とされるという。
日本全土、おしなべて”Low”レベル
この記事は英語話者の分布について地域ごと、また都市ごとの比較も行っている。東京が含まれる関東のスコアが一番高く、関西地方が続くことは予想通りではあったが、とはいえ日本のどの地方もCEFRのレベルではB1に留まり、能力レベル(Proficiency Level)はおしなべて低い(Low)、地域によって同じB1のレンジの中でも非常に低い(Very Low)となっている。

都市ごとの比較においても、予想通り東京がトップとなったものの、CEFRレベルはそれでもB1にとどまり、大都市間での英語力の差は国内においてはそれほど存在しないことがうかがえる。


このサイトでは他の国の英語話者についての記事も公開しているため、都市間の分布をまとめたインドに関する記事を確認してみると、都市間の差がそれほどなく、すべて同じB1レベルに留まっている日本とは違い、ばらつきのある分布となっている。ジャイプールは英語圏の大学入学基準(B2〜C1)を高いレベルで満たす基準となるC1、ムンバイ、バンガロール、ハイデラバード、コルカタなどではB2の熟練度となっている。一方で、同じ国といえどバラナシやアグラなどの都市ではA2と、日本のどの都市よりも低い。

日本人の間でのインド人の印象は、アクセントが強いけれども英語が流暢、といったものではないだろうか。実際、数でいうと、インドの英語話者の数はアメリカの次に多く、その数は約1億2900万人と、日本の総人口に匹敵する。
一方で、インドは14億人超の人口を抱えているため、パーセンテージにすると人口の約10%が英語を話すに過ぎない、ということになる。
また、インド社会の英語話者分布に関する特徴の一つとして、教育レベルと社会階層のどこに所属しているかによって、英語話者の数が明確に異なる傾向が見られるということがある。下の階層に属するインド人の3倍、上の階層に属するインド人は英語を話す、という。


ちなみに、このサイトでの英語力ランキングでは、インドはアジアでは9位、世界では60位と意外とそれほど高くないのだがが、もちろん日本のアジアで15位、世界で87位を大幅に上回っている。
インドと日本、二国の比較にとどまるが、人口の2%以下が英語が流暢である日本の状況をなるほど、とみるか、インドの10%弱を多い、とみるか。
インドの場合、英語の運用能力が社会階層と教育レベルと密接に結びついており、かつ高収入な仕事に就ける機会にも直結する一方で、日本では「英語が話せれば高ステータスの仕事を得る機会が極端に増す」わけではこれまでなかった。一昔前までは、英語ができる人はどちらかというと「英語屋さん」として、日系企業では出世街道からは外れることも少なくなかったくらいだ。このことも、英語を学ぶインセンティブに影響してきたように思われる。
一方でエンワールド・ジャパンの調査によると、ミドルキャリア層の年収においては、外資系企業勤務の場合、1000万円以上の割合が日系企業の2.6倍にあたるという。外資系企業と言っても実際は日本人の占める割合が多い企業も多く、外資勤務イコール即高い英語力（＝上位2%の英語力）が求められるわけではない。だが、社内イントラが一部英語であるなど、業務上英語に触れる機会が（業種や職種にもよるが）増えることも想像に難くない。こうした状況をてこに、実際にビジネス場面で英語が使える人の数は、今後増えていくのだろうか。